情報をビジネス化するために必要なこと

今回は、情報をビジネス化するに当たり必要となることを考察していきたいと存じます。

これまで考察してきた情報全般の概念を踏まえ、情報をビジネスとして捉えるために何が必要か考えたいと存じます。

情報をビジネスとして捉えるために

まず情報がビジネスとして成立するためには、その情報に価値がなければなりません。

具体的には、その情報が受け手にとって有益なものであると同時に、その内容が魅力的に写る物ではなくてはなりません。

そして、その情報を手に入れることで何らかの利益が保証されるものでなければなりません。

実際には提示される情報が、全てそのようなビジネス的価値を持つわけではないのですが、ビジネスとして成立するにはたとえパフォーマンスであったとしても、そのような建前がないと価値があるものとしては捉えられません。

また、一般的な概念とは一線を画す特殊性も必要とされます。

つまり、情報の受け手がその内容に魅力を感じ、通常とは違う特殊性を持つからこそ、他者に比べて有利に事を運ぶことができ、利益をもたらすものだと認識することでビジネスとして成立するのです。

情報ビジネスとして成立するためには、何より情報の受け手に信用されることが第一なのです。

先に挙げたような要素を持つ情報であれば、その内容に説得力を持たせ、相手の信頼を得ることに繋がるのです。

また場合によっては、情報を細分化して提供することで、長きに渡って自身が持つ情報の優位性を保つことで、利益を維持しようとする場合もあります。

情報が価値を持つとは

既に述べた通り、情報を小出しにすることで、その価値を維持し、ビジネス上も有利な立場で取引を行おうとするわけです。

勿論、このような戦略が通用するのは、その情報にそれだけの価値がある必要があります。

そもそも情報に価値がなければ、そのような戦略を取った所で相手にされませんし、そのためのメリットもないわけです。

よって、情報として成立するためには、それ相応の価値があることが絶対条件なのです。

又は、情報の受け取り側が価値を感じた時点で、情報提供者にとって有利に働くようになるわけです。

主導権を情報提供者が握っている以上、情報の受け手は、自らの意思で情報をコントロールすることができません。

情報を小出しにする場合、まさにこの主導権を情報発信側が握ることができるのです。

なぜなら、情報を欲する側にとって、全ての情報を引き出すまで相手側の意向に従って行動する必要があるからです。

つまり、相手のコントロール下に置かれることになるわけです。

この方法は情報を提供する側にとって、もっとも利益を最大化するための手法となります。

したがって、一般とは一線を画する何らかの特殊性があり、価値を見出すことのできる情報は、情報提供者から見れば戦略的優位性を発揮できるツールであると言えます。

取引の場で有利に事を運ぶことができるため、圧倒的に有利な立場に立つことができるわけです。

情報は飽和すると価値を失う

但し、この状況はあくまで、有益な情報を持つ者が少数で、情報を求める者が多数の場合に成り立ちます。

なぜなら、情報提供者が増えれば、情報が飽和し、それらの情報は本来持っていた価値を失うことになるからです。

よって、情報提供者が増えることで、かつての情報提供者の有利な立場は失われることになります。

このことは何も情報ビジネスに限った話ではなく、通常のビジネスの場でも起こり得ます。

情報とは希少価値があるからこそ重宝されるのであって、誰でも知り得るものであれば、その情報に価値を見出すことはできないわけです。

例えば、仕事上で知り得た情報は一部で共有されることでその価値を持つのであって、一般に広く知られるようになると、途端に陳腐化するといった塩梅です。

営業秘密なんかがその典型ですね。

商品開発前にその情報が漏れると、その価値が下がる、又は失われてしまうと言った具合です。

既に知られた情報は既に述べた通り、かつての価値を持つことはありません。

それでは、そのような情報が再び価値を取り戻すにはどうすれば良いのでしょうか。

情報の価値を高めるために

情報が飽和し、広く知られるようになると、その価値が著しく失われます。

タダ同然で手に入るような情報に、誰も金銭的価値を見出さないわけです。

そのような場合、その情報に付加価値を与えることが必要になってきます。

具体的には、その情報が持つ以上の情報を加えて提供する、あるいはその情報に関係する物を提供することで、その価値を高めることができます。

情報ビジネスの世界で言えば、特典と呼ばれる物を付与し、付加価値を高めるということですね。

むしろ、既に出回った情報等はそのような対策を講じないと、買い手を付けることは難しくなります。

なぜなら、人はタダ同然の情報にお金を払おうとは思わないからです。

お金を払う以上、それに見合った価値を求めることになります。

よって、私たちが情報を商品として販売する場合、既に知られた情報、または飽和した情報に加えて、自身が持つ新たな情報等を提供する必要があるわけです。

場合によっては、自身が持つ情報を提供するために、他者の情報を利用する場合もあります。

それらは総称して情報商材と呼ばれるものなのですが、その情報商材を売るために、他者の商品の知名度や商品の完成度を利用して、自身の商品をアピールする事もできるわけです。

今回は情報というよりは、情報を使ったビジネスについて述べましたが、情報が飽和する仕組みとその価値を維持することの重要性が理解できたのではないでしょうか。

この考え方は社会全般において通用するものなので、情報ビジネスに限らず、マーケティングを行う上で共通する概念として、是非抑えて頂ければと存じます。

経営学手法の一つとしてSWOT分析というものがありますが、ビジネスにおいてはその強み(Strengths)と弱み(Weaknesses)、機会(Opportunities)と脅威(Threats)を分析し、内的環境と外部環境を把握することで、効率よくマーケティングを行うことが可能になります。

まさに自らの持つ商品の内部環境と弱みを分析し、外部環境からその強みを活かしているわけです。

まだまだ語りたいことはありますが、これ以上話を進めると情報ビジネスひいては情報商材の範囲に踏み込んでしまうため、現代情報概論としてのお話はこの辺りでお開きとさせて頂きます。

あくまで情報を捉える上でのわたしなりの一般的見解と考えて頂ければ幸いです。

最後までお読み頂きありがとうございます。

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